ストップがん離職

東京新聞2月22日10面:がん患者が、治療を受けながら仕事を続けるためには、職場に正確な病状を伝え、配慮を引き出すことが欠かせない。病院が病状を、職場が仕事内容を、患者本人を通じてそれぞれ伝え合い、情報共有する取り組みが各地で始まっている。
一昨年の秋、左胸に乳がんが見つかった愛知県のパート女性は、勤務先の会社に病名を始めて伝えた。その際、主治医が作成してくれた治療計画書を担当役員に見せ、四カ月休職した後に復職したい意向を伝えた。「計画書があったから、うまく伝えられた」と振り返る。 計画書では、抗がん剤と手術などの治療内容と、時期と期間が一目で分かる。「副作用のため就労困難になることがある」「配慮があれば就労可能」などと書かれ、治療が就労に与える影響が記してある。
同社は計画書を参考に、女性が休む間に、派遣社員を新たに受け入れるなどして整えた。専務は「復帰の大まかな目安が分かったので、補完の体制を考えやすかった」。女性は十年以上務めるベテランで、「わが社にはなくてはならない人材」という。職場復帰は昨秋で、予定より半年ほどずれ込んだ。抗がん剤の体への影響が、女性の想像よりも大きかったためだ。その後も三週間に一度、通院で抗がん剤治療を受けながら、現在はほぼ治療前と同じ勤務に戻っている。

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