3月24日てんでんこ 電気のあした「6」四方よし

朝日新聞2019年3月19日3面:宗教やスポーツ、ペットなどでつながる共同体が、電気を通じて全国へ広がる。 「この電気を使うことは、四方よし(売り手よし、買い手よし、世間よし、未来よし)につながります」 テラエナジー(京都市)の社長で浄土真宗本願寺派僧侶の竹本悟(41)は昨年10月、広島県東広島市の同派光源寺を訪れ、そこの住職や檀家(門徒)7.8人と、お寺が抱える課題を語り合った。テラエナジーは竹本らが昨年6月に設立した新電力会社で、今年4月に電気を売り始める。電気料金のうち2.5%が「お寺サポート費」として指定の寺に寄付される。
少子高齢化などで檀家が減るなか、寺は寄付金を維持などに充てることができる。「お寺で子供たちに食育や勉強を教えるなど、サポート費を地域社会に還元したい」。光源寺住職の堀靖史(42)は期待をこめた。電気は、太陽光発電などの電力を高く買う「固定価格買い取り制度(FIT)」で70%以上をまかなう。将来は再生可能エネルギー(自然エネルギー)100%を目指す。すでに真宗大谷派や臨済宗、真言宗、曹洞宗など、宗派を超えた寺から引き合いがあるという。「寺はもともと地域共同体を形成していた。エネルギー事業で地域内の経済循環を図り、利益の活用法について、寺と地域で考える場を提供したい」と竹本はいう。
キリスト教信者向けにも、新電力会社が提供するサービスがある。「神サポ電気」だ。料金は大手電力と同じ。電気代の4%を信者が指定する協会に献金できる。調達する電力は今後、自然エネを増やしていく方針だ。主催はキリスト新聞社(東京都新宿区)だが、運営は新電力会社のアイキューフォーメーション(東京都目黒区)が担う。献金は同社の「寄付電気」の一つだ。ほかにもYMCAや国境なき医師団、殺処分から犬や猫を守る団体などを支援するメニューがある。電気代の4%は平均的な家庭なら月々数百円ほど。それを継続的に様々な団体に寄付できる。社長の岩瀬喜保(54)は「電気が持つ機能を使って、社会に役立つ価値を提供したい」と語る。共同体は地域社会だけとは限らない。宗教や考え方、スポーツ、趣味、ペットなどでつながる共同体があり、電気にはそれらを全国へ広げる可能性もある。(石井徹)

 

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